飲食店の求人 募集をかけても応募がない企業がするべきこと
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どうも飲食業界22年の現役料理長コロネです。

今回は求人募集をかけても人材が集まらない企業様向けの内容です。

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派遣アルバイトを使う

派遣アルバイトは必要な日にお願いできて非常に助かります。

企業側のネックとなるのは、人件費の高さと即戦力として期待出来ない点でしょうか?

しかしながら、現在の飲食業界の人材不足は深刻です。

2018.12月の統計によると、求人倍率が4倍らしく1人を雇用するために4つの求人媒体が必要なようです。

このような事からも派遣アルバイトにシフトしていくべきと考えます。

派遣アルバイトでは即戦力として期待出来ないのなら、派遣で回るシステムを導入してもいいかもしれません。

例えば、注文はテーブルタブレットを設置して配膳を任せるといった形です。

キッチンなら、最近は冷凍食品などの既製品の品質が高いので積極的に導入し時代にあったオペレーションに変えていくべきです。

人材不足で人がいないと嘆いていても何も変わりません。

それが現在の、これから益々加速していくであろう日本の人口減少に企業側が対応すべきです。

テクノロジーや既製品、人材派遣などで効率化を図るか、店舗規模の縮小を考えましょう。

特に大型店舗にとっては厳しい時代になるでしょう。

店舗や企業側の思惑にあわせる時代は終わりました。

時代に対応できない企業は淘汰されていきます。

募集サイトの掲載をやめる

思い切って募集サイトの掲載をやめるという考えです。

募集サイト掲載費用は年間いくらかかってるのでしょうか?

派遣アルバイトは人件費が高いと先程書きましたが、募集サイトの掲載費用でお釣りがくるのではないでしょうか?

わたしは22年飲食業界にいますが最近の募集サイトは多すぎます。

色々と分散してしまい余計に募集効果が下がってる印象です。

人材不足の飲食業界が喰いものにされてる様にも感じます。

無駄な募集経費を使うのはやめましょう。

無駄な募集経費をかけるぐらいなら、既存社員に還元し離職率をさげましょう。

年功序列制度は悪しき制度のようになり、ほとんどなくなりました。

しかしながら、日本の人口減少や従業員の確保を考えるのなら復活させることをオススメします。

毎年昇給が約束されてるという状況は、社員側からすると非常に魅力的です。

結局、人と人を繋ぐには信頼関係しかありません。

信頼関係を築き土台を作れば良い人材は集まるでしょう。

そして、リファラル採用制度へ移行します。

リファラル採用制度の導入

リファラル採用制度とは縁故採用制度です。

現在、飲食業界だけでなく大手企業様はそちらへシフトチェンジされています。

自身の企業体質に自信があるのなら尚更オススメです。

このような採用制度を設けると初期費用はかかりますが、その後システムが上手く稼動しだすと募集経費はほぼ必要ないです。

無駄な募集経費は削減して、現役社員、アルバイトに還元すると人が人を呼びますます良質な人材が期待できます。

企業体質の見直し

人材不足になってる店舗、企業には何か問題があります。

例えば、労働時間の長さ、それにともなわない給料。休日がすくない。仕事量と人の数がともなっていない。

人間関係。上司のパワハラなど従業員の犠牲があるのではないでしょうか?

その問題を放置したままでは、いくら募集で人材を補充してもすぐに辞めてしまいます。

店舗離職率には目を光らせましょう。

従業員の犠牲で利益を出してる企業に先はありません。

働きたくない企業にお客様が来店してくれるでしょうか?

企業体質のみならず、その店舗責任者に問題があるのかもしれません。

そのような企業体質が改善されたら、リファラル採用制度に移行するのがオススメです。

大型店舗経営から撤退する

すでに全国区の上場企業様は、この動きに入っています。

大型店舗は現在の時代に対応できていません。

食の多様化、細分化、人口の減少による人材不足など、飲食業界も転換期を迎えています。

大型店舗の繫忙期の売上は魅力的です。

しかしながら、閑散期の状況は悲惨です。人材は固定費と考え閑散期ベースで経営は考えるでしょう。

閑散期ベースで人材配置をすると、現場の従業員の犠牲に繋がり離職へと繋がります。

このように大型店舗は頭打ちの状況なのです。

可能性があるのは、バイキング業態や相席屋などお客様が動いてくれるシステムです。

現在の大型店舗経営は経営者の優れたセンスが必要で、その際に撤退ラインも考えておきましょう。

まとめ

本文中でも書きましたが飲食求人募集サイトが多すぎます。

今年よりGoogleが日本の転職部門に参入してくれた事は非常に興味深いです。

効果の低い求人募集サイトを淘汰することは、ひいては飲食企業の為にも繋がります。

人材が流出したら募集をかければいいという安直な発想は見直すべきです。

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